2007年04月07日

神田一郎の銘柄選びの新しい視点


株価国際関係論の時代

神田一郎の銘柄選びの新しい視点として、株価国際関係論を挙げたいと思います。この考え方は、かつて大学で、国際関係論のゼミナールに所属し、卒業論文に「先進国首脳会議の歴史と意義」についてのテーマーで研究した視点が入っています。

エネルギー問題と地球温暖化対策が大きな世界経済と政治のテーマーである。


2006年4月6日は、ある意味21世紀の世界の流れを暗示している報告書が、国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)より発表されました。この中で、地球温暖化が、地球規模で目に見える形で影響を及ぼし始めたとする指摘がされました。
 今後、平均気温の上昇幅を1990年に比べて2度から3度の範囲内で抑えられないと、世界的に損出が拡大すると警告しました。とくに、二酸化炭素などの温暖化ガスの排出量の増加が、地球温暖化の原因と指摘しています。
 地球温暖化が進むことにより、洪水や海面上昇、暴風雨による被害が世界的に増えると予想されます。さらに、氷河が温度上昇で溶けることにより、規模が縮小し、河川への水量が減り、水不足の深刻化が進みます。そのため、穀物生産の落ち込みによる食糧難というダメージも拡がる恐れがあります。

原子力発電の利点

このような地球温暖化の問題は、各国のエネルギー施策にも大きな影響を与えます。特に、原子力発電は、発電時に酸素を必要としないため、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素をあまり排出せず、環境にやさしいエネルギーとされています。
 1kwhあたりの二酸化炭素排出量は、石油742gに対し、原子力では、22gとされ、33倍以上の開きがあります。(電力中央研究所調べ)
 もちろん、石油資源の枯渇という切実な状況もありますが、経済性の面からも競争力のある原子力発電にシフトしていくのが流れになってきました。

エネルギー開発に関するヘゲモニー

ヘゲモニーという言葉をご存知ですか?この言葉は国際関係論の学者の間ではよく使われる言葉です。覇権、指導権といった意味で使われます。昔は、安全保障の世界での概念でしたが、第二次オイルショックが起きたころから、エネルギー問題についても用いられるようになりました。20世紀は、石油利権の奪い合いが根底にあり、エネルギー問題について真剣に議論するために、先進国首脳会議も開かれることとなったのです。経済サミットという名称もこの事実を背景に生まれてきたのです。
 石油に替わるエネルギー開発も進んではいますが、残念ながら原子力発電に経済的に勝てるものは生まれてきていません。当面は、原子力利権に関する銘柄が、世界的に買われることでしょう。
 そのため、原子力発電事業に関して高い技術力をもつ日本の国際企業に関心が集まり、世界から投資先として注目されているのです。原子力発電ビジネスは、100兆円を超える市場を近い将来形成するのは間違いないと考えます。

7011 三菱重工業
6501 日立製作所
6502 東芝
1983 東芝プラントシステム
1970 日立プラントテクノロジー
以上の5社については、国際競争力の面からみても注目に値します。投資先として検討することをお奨めします。まさに、これらの企業に投資し、支配できたものが、ヘゲモニーを獲得するのです。M&Aの思惑もここから始まります。




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posted by 神田一郎 at 20:11 | 東京 ☀ | Comment(1) | TrackBack(0) | コメント
この記事へのコメント
全然、更新されていませんがどうかされたのでしょうか? 心配です。 初心者なので頼りにしていたのですが・・
Posted by 山下美尋 at 2007年11月12日 10:14
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